仕事をこなす上での身体への負担の程度をあらわしており、値が低いほど、身体を酷使していると感じる人が多いことを意味します。
この因子を構成する質問
- からだを大変よく使う仕事をした。
分類
メンタルヘルス結果
環境要因 ＞ ストレス原因 ＞ 仕事の負担感
この因子の偏差値が低い場合は...
従業員は身体の負担が大きいと感じている可能性があります。
仕事で身体を酷使しているため、疲労度が大きい状態なのかもしれません。
チェックリスト
- 組織の仕事が、もともと身体を使うようなものなのか、本来はそうではないのか
- 時間外労働時間の状態
- 外出や出張の頻度
施策例
アプローチ1
貴組織の従業員は、身体的な疲労が大きくなっているかもしれません。
一時的に疲労が溜まることは仕事をする上で致し方ないことでもありますが、身体的な疲労が蓄積され解消されないままでいると、メンタルヘルス不調へとつながってしまうこともあります。
上司の方は、従業員の身体的な負担が増している原因を探り、改善するのと同時に、残業を減らす、休暇の取得を推奨するなどの対策も大切です。
仕事がもともと身体を使う内容でない場合には、業務量が過剰となっていることが考えられます。
まずは、各従業員の直近数週間の時間外労働時間を確認しましょう。
もし、法定労働時間を大幅に超えている従業員がいれば、業務量は適切か、業務に必要な能力やスキルがあるか、突発的、緊急的な業務が発生していたかなどをさらに調査し、原因が一時的なものなのか、継続的なものなのか見極めが必要です。
原因が継続的なものの場合は、作業量の見直しを図る、人員体制の増強が図れるかどうかを検討するなどの対策が必要です。
アプローチ2
貴組織がもともと身体を使う仕事の場合、従業員の身体的負担が通常よりも高まっていると見られるときには、労働環境や仕事の状況に無理がないか改めて確認が必要です。
上司の方は、日頃より従業員の方の仕事の状況に配慮されていると思われますが、突発的な事態や小さな依頼が重なるなどで、いつもと違った状況になっているのかもしれません。
従業員は、一つ一つが小さな事案だと、上司に報告するまでもないと自分だけで対処してしまうことがあります。
また、従業員が業務に不慣れな場合、効率的な問題で身体的負担が増していることも考えられます。
疲れが見られる従業員には、上司から仕事状況のヒアリングの場を設け、必要なアドバイスを与えたり、状況の改善を図れないか検討することをおすすめ致します。
たとえば、営業系の職種なら、営業活動量に対する成果も勘案しながら、アポイントの取り方や出張の頻度等に工夫を設ける余地がないか、また製造系の職種なら、作業環境の整備状況を精査し、過度な負担を強いるような、ムリ、ムダ、ムラが発生しやすい状況に陥っていないか確認します。